元ドラッグ売人のハーバード教授が見た格差の話
今週の東洋経済はアメリカ格差特集で、要するにニューヨーク残酷物語という内容です。なかでも見るべきは、ローランド・フライヤー教授のインタビューでした。
フライヤー教授はテキサスの不良少年（15歳でドラッグディーラーと間違えられて警官にしょっぴかれた経歴あり）から一念発起して、30歳でハーバードの教授になったという人ですが、この人の主張は『子供の頃に育った地域と、大人になって住む地域の平均年収には大きな相関性がある』『育った地域と将来暮らす地域の相関性を緩めたい』というものです。
トップダウンではなくボトムアップ
記事では、ピケティや日本の左翼が熱弁するような、富裕層への課税強化を基礎にしたトップダウンではなく、教育を中心にボトムアップをはかるべき、という論に広がってゆきます。
日本のメディアや論壇は「金持ちから取ればうまくゆく」の一本調子に染まっていますが、これだけでは「アベノミクスでトリクルダウンが起こればみんなが幸せになれる」という理想論と何ら変わりがありません。
我々庶民は庶民生活のエキスパートなのですから、ナニナニ憎しでダレソレと戦えという金持ち左翼のお題目ではなく、「教育でボトムアップを図ればうまくいくのではないか」という、生活の現場で生まれたアイデアにこそ、耳を傾けるべきだと思います。
そしてこれ、占いの勉強や鑑定の現場にも、つながるモノがありますね。